コロナ禍を経て、住所を知らなくても送ることができる「eギフト/ソーシャルギフト」が一気に普及しました。
そんな中、事業者さまの中には「eギフトという言葉は聞いたことがあるが、詳しいことはよく知らない」「eギフトを初めてみたいが、どうすればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、eギフトの基礎知識から、eギフトを始める方法までを詳しく解説していきます。
新しいギフトの贈り方として注目される「eギフト」とは?
eギフトとは、相手の住所を知らなくても、LINEやメール・SNSのDMなどでURLを共有するだけでギフトを送ることができるサービスです。
URLを受け取った相手が自身で受け取り住所を入力することで、商品が自宅に配送され、受け取りが完了します。
eギフト購入〜受け取りまでの流れ
eギフトの受け渡しは、具体的には以下のような流れで行われます。
<ギフト購入者>
- eギフト対応のECサイトで、eギフトを購入(この時、お相手の住所の入力はしない)
- eギフト購入後に発行されるURL等を、LINEやメール・DMでお相手に送付
<ギフト受け取り者>
- ギフト購入者から受け取ったURLを開き、受け取り住所を指定
- 配送されたギフトを受け取る
eギフトの市場規模は5年間で倍増の想定
これまでギフトといえば「手渡しで相手に直接渡す」「相手の自宅に配送する」のどちらかで贈られてきましたが、
- コロナ禍でなかなか人に会う機会がなかった
- 年賀状を送る機会が減ったことも相まって、親しい間柄でも住所を知らない人が増えた
という背景もあり、eギフトが新しいギフトの贈り方として広がりを見せています。
2025年度にはeギフト市場は4,057億円に到達する見込みで、2020年度から2倍に増えるとされています。
出典:2021年版 商品券・ギフト券/eギフト市場の実態と展望|矢野経済研究所
eギフトの利用はなぜ広がる?ユーザーのメリットや利用シーン
eギフトの市場規模も拡大していることをお伝えしましたが、eギフトが選ばれる理由や利用シーンはどのようなものなのでしょうか。
eギフトを利用するユーザーが感じる良さは「手軽さ」にあり
手渡しのギフトであれば、相手に会うタイミングでしか贈れません。また、購入時に配送先を指定するギフトであれば、お相手に住所を聞いてから贈る必要がありますし、贈りたいタイミングから逆算して商品を購入する必要があります。
一方、eギフトは
- URLを送るだけでいいので、直接会わずに贈ることができ、買ってすぐに相手に気持ちを伝えることができる
- 住所を知らなくても贈ることができるので、相手に聞く必要がない
という特徴があり、「手軽にギフトが贈れること」がeギフトが利用される理由だと言えます。
eギフトの主な利用シーンは「カジュアルな贈り物」
上記のような「手軽さ」から、eギフトは友人や会社の同僚など、畏まった関係性ではない人へのギフトとして使われることが多いです。
代表的な例としては、
- 誕生日
- 日頃のお世話になったお礼
- 結婚祝い/内祝い
- 出産祝い/内祝い
- 引っ越し祝い/内祝い
- バレンタインデーなど、季節のイベント
などがあります。
eギフトに対応することによる、事業者のメリット
ここからは、小売業の事業者さまがeギフトに対応することで得られるメリットを解説していきます。
ギフトとして利用してもらえる機会が増え、売上・認知度が共に向上
メリットの1つ目は、eギフトがあることでギフトとして選ばれる機会が増え、ギフト売上全体の底上げになるということです。
例えば、eギフトに対応することで「友人の誕生日を当日思い出したので、今すぐ何かを贈りたい」という方にも自社の商品を購入してもらうことが可能となります。また、eギフトの利用シーンはたくさんあるため、同じ方が何度もeギフトでリピートしてくれる可能性も考えられます。
さらに、eギフト利用が増えてギフト全体の売上も伸びていくと、ギフトを介して、これまでそのブランドを知らなかった方の認知を獲得することができるようにもなるのです。
受け取り拒否での手戻りや、長期不在の可能性が減らせる
すでにオンラインストアを運営している方であれば、
- ギフトの配送を行ったが、お届け先の方が「ギフトを届くこと」を知らず、受け取り拒否をされてしまった
- ギフトのお届け先の方が長期不在で、届けられずに戻ってきてしまった
という事象を一度は経験したことがあるのではないでしょうか。
eギフトであれば、ギフトの受け取り主自身でお届け先住所を入力するので、ギフトが届くことを認知しています。そのため、受け取り拒否や長期不在になるリスクを極力減らすことができ、業務効率化にも繋がります。
さらに、不在中に商品が傷んでしまうことも避けられますし、冷蔵庫のスペースを確保しておくなどの受け取り準備もできるため、事業者・受け取るお客さまの両方にメリットがあるのがeギフトの良さでもあります。
事業者がeギフトを始める方法&おすすめのサービスは?
最後に、記事をここまでお読みいただき、eギフト導入に興味を持っている方に向けて、自社商品でeギフトを始める方法とおすすめのサービスをご紹介していきます。
自社ECにeギフトを導入する:おすすめサービス「AnyGift」
すでにオンラインストアを展開している事業者さまであれば、自社ECでeギフトに対応することで、eギフトを始めることが可能です。
もちろんeギフトの機能を自社開発することもできますが、タグを埋め込むだけでeギフトを導入できるサービス「AnyGift」の利用がおすすめです。
AnyGiftでは、自社ECでeギフト対応ができるだけではなく、デジタルメッセージカードをつけることや、受け取り手が配送日時指定をすることも可能です。
AnyGiftの詳細は、こちらからご確認ください。
eギフトモールに出店する:おすすめサービス①「LINEギフト」
eギフトを始めるには、自社ECでeギフト対応をする以外に、「eギフトに対応しているギフトモールに出店・出品する」という方法があります。
eギフトの中で、最も有名なものの1つが「LINEギフト」。LINEでつながっている友人にギフトを贈る時によく利用されており、利用者数は累計2,500万人を超えるサービスです。
LINEギフトに出店するには申し込み・審査が必要となります。また、出店数・商品数がかなり多いため、自社商品を見つけ・選んでもらう工夫が必要となります。
LINEギフト出店に関しては、こちらからお問合せください。
https://partners.line.me/ja/partner/join
eギフトモールに出店する:おすすめサービス②「giftee」
LINEギフト以外のeギフトモールの選択肢としては、「giftee」が挙げられます。gifteeは、個人間のeギフトのやりとりに加え、販促キャンペーンのような法人利用も多いことが特徴です。
また、gifteeに出店することで、gifteeサイト上に限らず自社独自のドメインでもeギフトを販売することができるようになるため、モール出店と自社展開の両方を同時に行いたい方にもおすすめのサービスです。
giftee出店に関しては、こちらからお問合せください。
まとめ
この記事では、注目を集める「eギフト」について、基礎情報から具体的な利用シーン、事業者さまのメリットや導入方法をご紹介してきました。
eギフト市場は今後も拡大が見込まれており、さらにたくさんの人がeギフトを利用してギフトを贈るようになることが想定されます。自社商品がギフトとして選ばれるためにも、ぜひeギフトに対応することを検討してはいかがでしょうか。